家づくりの知識

地震大国・日本で暮らす｜住まいと防災の備え

地震から暮らしを守る、住まいに必要な備え

日本で暮らす私たちにとって、地震は身近な災害のひとつです。
大きな地震が発生するたびに、「もし自分の住む地域で起きたら」「今の住まいは大丈夫なのか」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

地震への備えというと、防災用品や避難場所の確認を思い浮かべる方が多いかもしれません。
しかし、家族の暮らしを守るためには、日頃の備えに加えて「住まいそのもの」について考えることも大切です。

このマガジンでは、地震が起こる仕組みや日本の住宅における地震対策の変化、住まいの備えなどについて紹介します。

1. なぜ日本は地震が多いのか？

日本は世界でも有数の地震多発国です。
ニュースなどで地震速報を目にする機会も多く、「なぜ日本ではこれほど頻繁に地震が発生するのだろう」と疑問に思ったことがある方もいるかもしれません。

その最大の理由は、日本列島が地球規模で見ても極めて特殊な「4つのプレートの境界」の上に位置しているからです。

◉日本は4つのプレートが集まる場所にある

地球の表面は、「プレート」と呼ばれる巨大な岩盤で覆われています。
プレートは常にミリ単位からセンチ単位で移動しており、その境界部分では押し合ったり、沈み込んだりすることで莫大な力が発生します。

日本周辺には、主に以下の4つのプレートが複雑に接し合っています。

・太平洋プレート：海側の巨大なプレート
・フィリピン海プレート：南から押し寄せる海側のプレート
・北米プレート：東日本が位置する陸側のプレート
・ユーラシアプレート：西日本が位置する陸側のプレート

日本列島の周辺では、海側のプレートが陸側のプレートの下へ絶えず沈み込んでいます。
この沈み込み境界やプレート同士の押し合いにより、日本は世界屈指の地震活発地帯となっているのです。

2011年に発生した「東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）」も、このプレート境界で起きた巨大地震のひとつです。

◉地震はどのように発生するのか？

地震は、地下の岩盤にたまった歪みのエネルギーが一気に解放されることで発生します。

普段、プレートはゆっくりと動いていますが、接触面では摩擦によって動きが固着します。
しかし、動こうとする力は地下深くに蓄積され続け、その歪みが岩盤の強度の限界に達した瞬間、岩盤が急激に跳ね上がったりズレたりし、そのエネルギーが強い衝撃波（地震波）となって地表に伝わります。

私たちが突然感じる激しい揺れは、地下で長年蓄積された巨大エネルギーの開放現象なのです。

◉主な地震の種類と特性

地震の種類	発生メカニズム	代表的な過去事例
プレート境界地震（海溝型地震）	海側プレートが陸側プレートの下へ沈み込む際、引きずり込まれた陸側プレートが跳ね返って起こります。大規模な津波を伴うことがあります。	2011年東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）
活断層による地震（内陸地殻内地震）	陸側のプレート内部に存在する「活断層」が、蓄積された力によってずれ動くことで発生します。	1995年阪神・淡路大震災 2016年熊本地震
火山活動に伴う地震	マグマの移動や火山性ガスの圧力変化など、地下の火山活動によって発生します。	桜島や富士山周辺などの火山性地震

💡 コラム｜震度とマグニチュードの違いとは？

地震のニュースでよく耳にする「震度」と「マグニチュード」。
似た言葉ですが、それぞれ意味が異なります。

・マグニチュード（M）：地震そのものが放出したエネルギーの大きさ。

・震度：ある場所で観測される揺れの強さ。

同じMの地震であっても、震源からの距離や地盤の状態によって、各地域で観測される震度は大きく変わります。

「Mが小さいから安全」「震度が小さかったから大丈夫」と単純に判断するのではなく、 地震の規模だけでなく、地盤や住宅の状態なども含めて考えることが大切です。

2. 大きな地震を経験するたび、日本の住まいは変化してきた

日本の住宅建築と防災技術は、決して最初から完璧だったわけではありません。
歴史的な大地震で甚大な被害を受けるたびに、建築基準法が改定され、構造計算や工法が見直されてきました。

現在の住まいの強さは、過去の災害から得た尊い教訓の積み重ねの上にあるのです。

◉耐震基準の歴史：旧耐震から新耐震へ

日本の耐震基準における最大の転換期は、1981年（昭和56年）6月1日の建築基準法改正です。

・旧耐震基準（1981年5月以前）：主に「震度5程度の中規模地震で倒壊しないこと」を目標として設計されていました。

・新耐震基準（1981年6月以降）：「中規模地震ではほとんど損傷せず、震度6強～7クラスの大規模地震でも倒壊・崩壊せず人命を守ること」が義務付けられました。

現在でも、住宅の安全性をチェックする最初の基準として「1981年以降に建築されたか」が大きな指標となっています。

💡 コラム｜「新耐震基準だから絶対安心」ではない理由

新耐震基準は「建物を倒壊させず、人命を奪わないこと」を主目的としており、建物が全く損傷しないことを保証するものではありません。
また、実際の被害は施工精度、経年劣化、地盤状態にも依存します。
そのため現代では「倒壊を防ぐ」レベルから「地震後も住み続けられる家」へと基準が高まっています。

◉大災害が住まいにもたらしたパラダイムシフト

・阪神・淡路大震災（1995年）の影響：
震度7の激震により、特に旧耐震の木造住宅や接合部が補強されていない住宅で倒壊が相次ぎました。
この経験から2000年に建築基準法がさらに強化され、「地盤調査の事実上の義務化」「木造住宅の接合部金物の指定」「耐力壁配置のバランス（偏秀率）規定」が新設されました。

・東日本大震災（2011年）の影響：
強い揺れに加え、大規模津波や広域停電・断水が発生。「建物単体の強さ」だけでなく、「立地する土地のリスク（ハザードマップの活用）」や「ライフライン途絶への備え」など、地域・暮らし全体の防災設計が重視されるようになりました。

・熊本地震（2016年）の影響：
震度7の揺れが短期間に2度発生し、建物への繰り返しの負荷が大きな課題となりました。これにより、1度耐えるだけの「耐震」ではなく、「繰り返す揺れに強い制震技術」の必要性が強く認識されるよう工夫が進みました。

3. 地震への備えは「家の強さ」だけではない

地震対策において「構造の頑丈さ」は極めて重要ですが、それだけでは完全とは言えません。

実際の震災では、建物は無傷だったにもかかわらず、家具の倒壊でケガをしたり、避難経路が塞がれていたり、ライフラインの停止によって生活不能に陥るケースが多発しているからです。

◉ 室内危険を減らす家具・家電の固定対策

室内の安全確保は、今すぐに始められる最も効率的な防災です。

・固定具の活用：L字金具による壁固定、突っ張り棒と粘着マットの併用により、背の高い本棚や食器棚、大型テレビを固定します。

・配置の工夫：寝室や子ども部屋には背の高い家具を置かない、あるいは倒れてもベッドを直撃しない・ドアを塞がない向きに配置します。

・新築時のアプローチ：新築時には造り付け（壁固定）収納を多用することで、室内から「倒れてくる危険物」を未然に排除できます。

◉ ライフライン停止への備蓄と自給自足

大規模地震が発生すると、電気・水道・ガスの途絶が長期化します。最低3日分、推奨として1週間分の生活物資の備蓄が必要です。

・ローリングストック法：日常的に消費する缶詰、レトルト食品、飲料水を少し多めに備蓄し、古いものから順に消費・補充する循環型の管理法。

・停電・断水対策：モバイルバッテリー、カセットコンロ、簡易トイレの確保。太陽光発電パネルや蓄電池を搭載した住宅は、災害時も情報収集や非常用電源の確保においても圧倒的に有利になります。

▶災害時に役立つ防災グッズやコストについては、過去の配信記事でご紹介しています。
🔗〈災害時に役立つ防災グッズは何が必要？全部揃えるといくらになる？〉

💡 コラム｜「在宅避難」と「フェーズフリー」という発想

・在宅避難：自宅の安全が確認できれば、過酷な避難所生活を避け、住み慣れた家で生活を継続する考え方です。感染予防やプライバシー保護の観点からも推奨されています。

・フェーズフリー：「日常時」と「非日常時」の境目をなくすデザイン思考。
普段使いの快適な収納や明るい間取り、太陽光システムが、災害時にそのまま安全な生活空間や非常用電源として機能します。

4. 家づくりで考える地震対策

これから家を建てる場合、どのような技術や基準を選択すべきでしょうか。
「強い家」を実現するための具体的なチェックポイントをまとめました。

◉ 耐震等級の理解と選び方

住宅の耐震性能は「品確法」に基づく耐震等級で示されます。

・耐震等級1：建築基準法レベル。震度6～7の地震に対して倒壊しない（命を守る最低基準）。

・耐震等級2：等級1の1.25倍の強度。学校や病院などの避難所に指定される建物レベル。長期優良住宅の要件。

・耐震等級3：等級1の1.5倍の強度。消防署や警察署など災害復旧の拠点となる建物レベル。大きな地震後も建物の損傷をできるだけ抑え、継続して暮らせる可能性を高めるため、多くの住宅で採用されています。

◉ 見えない構造の安全を確認する「構造計算」

木造住宅の安全性確認には、簡易的な「壁量計算」と、部材ごとの強度を精密に弾き出す「許容応力度計算（構造計算）」があります。

構造計算とは、建物にかかるさまざまな力を計算し、安全性を確認する方法です。
住宅には地震による揺れだけでなく、

・建物自身の重さ
・家具などの荷重
・風による力

など、さまざまな力がかかっています。

構造計算では、それらの力に対して柱や梁、壁などが十分に耐えられるかを確認します。

住宅の間取りや設計によって求められる確認方法は異なりますが、吹き抜けや大開口のある広々とした空間をつくる際は、見た目のデザイン性だけでなく、その間取りに対して十分な構造チェックや安全配慮がなされているかを確認することが重要です。

◉ 「耐震」「制震」「免震」の違い

地震対策には、大きく分けて「耐震・制震・免震」の3つの技術があります。
それぞれコストや得意とする揺れの種類が異なるため、敷地条件や予算に合わせた選択が重要です。

▶耐震・制震・免震の詳しい仕組みについては、過去の配信記事でご紹介しています。
🔗〈もう耐震だけでは不十分⁉地震から家を守るには？〉

◉土地選び

どれだけ頑丈な家を建てても、地盤が軟弱であったり盛土が崩落したりすれば家は傾いてしまいます。
地盤調査を実施し必要に応じた地盤改良を行うこと、自治体のハザードマップで津波・土砂災害・液状化リスクを事前に把握することが不可欠です。

もちろん、ハザードマップだけで災害リスクの全てを判断できるわけではありません。
しかし、土地選びの際に地域の特徴を知るための大切な情報になります。

💡 コラム｜知っておきたい！地震保険のウソ・ホント

地震に強い家をつくることとあわせて考えておきたいのが、万が一の被災後に備える「地震保険」です。

01｜火災保険だけでは補償されない？

地震を原因とする火災や建物の損壊、津波による被害などは、通常の火災保険では原則として補償されません。
これらの損害に備えるためには、火災保険に地震保険を付帯する必要があります。

02｜みんな入っている？最新の加入状況

損害保険料率算出機構によると、2024年度に契約された火災保険のうち、地震保険を付帯した割合は全国平均で 70.4％でした。

※「全国の住宅の70.4％が加入している」という意味ではなく、その年度に契約された火災保険のうち、地震保険もセットで契約した割合です。

03｜地震保険は「家を元通りにする」ため？

地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の30～50％の範囲で設定され、建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限です。
そのため、地震保険だけで住宅を元通りに建て直せるとは限りません。
被災後の住宅の修繕や家財の買い替え、住宅ローンの返済、当面の生活費など、 生活を立て直すための資金の一部を補うという役割があります。

04｜耐震性能によって保険料が安くなることも

地震保険には、建物の耐震性能などに応じた保険料の割引制度があります。
所定の条件を満たす「耐震等級割引」では、耐震等級に応じて保険料が10～50％割引されます。
耐震等級3の住宅では、条件を満たせば50％の割引を受けられます。

地震保険は「入るべき？」ではなく、
「自分たちに必要な備えは？」と考えることが大切。

住んでいる地域や住宅の状況、住宅ローン、貯蓄などによって必要な備えは異なります。地震が起きた後の暮らしまで考えて、自分たちに合った備えを検討してみましょう。